気候変動は、私たちの健康や仕事、そしてアウトドアスポーツにも直結する切実で身近な問題。だからこそ、社会の方向性を決める選挙で、気候変動対策を争点に。
パタゴニア日本支社は2025年7月23日、東京にてシンポジウム「Ridge to Reef Restoring Our Ocean ―流域思考でひらく海洋再生の道」を開催しました。
全国から集まった16人の若者が日本の主要電力事業者10社の気候変動対策は不十分であると訴えた若者気候訴訟が5月、第3回口頭弁論期日を終えた。その意義や背景をより理解するため、原告団の弁護士に話を聞いた。
気候変動対策を怠ることは人権侵害に当たると、全国の若者 16 人が名古屋地裁に日本初の若者気候訴訟を起こした。2025年2月18日に第2回口頭弁論期日が行われた。
パタゴニアは日本で2回目となるカンファレンスを開催した。当日は440人が参加し、土壌再生による地球環境の回復を目指す農法について、農家や研究者が実践例を共有。持続可能性を超えた再生をテーマに、新たな農業の可能性を探った。
滑り手の立場で気候変動にアクションする Protect Our Winters Japan が放つ、持続可能なスキー場を目指すネットワーク「サステナブル・リゾート・アライアンス」とは
欧米で環境のみならず防災減災の対策や地域づくりで積極的に用いられているグリーンインフラ。災害リスクや自然環境の劣化など、多様な課題が顕在化している日本においてグリーンインフラの果たす役割が問われている。
Running Up For Airはレースではない。それはコミュニティであり、仲間の集いであり、新鮮な空気を取り戻すための募金活動でもある。
「あらゆる生命、ひとつひとつの呼吸、口に含んだ水も、すべては先人たちから受け継いだもの」ー多くのオーストラリアの家族と同様、海はローレン・L・ヒルとデイヴ・ラストヴィッチの家族がサーフィンや遊びを通じてつながる場所です。
地球沸騰化の今時代、 わたしたち市民/住民ができること、また住民の代表として、わたしたちが住む自治体の議会に参加し、住民の意思を行政や財政に反映させることのできる地方議員の存在。