大規模な有機農業は可能だ！

全ての写真：二木 亜矢子

日本の耕地面積のおおよそ４分の１を占める北海道に、小さく大きなチャレンジを続ける農業法人がある。アグリシステム株式会社とその生産法人、トカプチだ。約370haの土地でワイン醸造用ブドウ、米、麦などを育て、放牧牛のチーズなども作っているが、すべてで有機認証を取得している。有機の規模としては国内最大級だ。土地に合った耐寒性品種を選ぶことで繊細といわれるブドウをバイオダイナミック農法で育てることに成功し、このほどパタゴニアとリジェネラティブ・オーガニック（RO）認証の取得に向けても協働を始めた。生きた土、健全な作物、人間の健康は切り離せないと、常に有機の普及を第一に考えて行動してきた雑穀卸売業者が、自ら理想とする農業を実践している。その現場を訪ねた。

−20℃を生き抜くブドウ

トカプチ・カミフラノイ農場のブドウ畑は収穫日和だった。上富良野は広い北海道のちょうどおへその辺りになる。10月上旬の日中の気温は20℃近くまで上昇し、空は水面のように青く澄んでいた。

ボランティアも交えた手づみの収穫作業が始まった。北海道では一般にブドウを低く仕立てる。木を凍害と降雪の重みから守るため、冬の間ワイヤーを外して雪面に倒す手間を想定しているからだ。だが、雪雲を周囲の高い山々がさえぎる十勝一帯の降雪は意外と少なく、雪中に埋めるこの方法はとれない。トカプチ株式会社（以下、トカプチ）ではセイベルから開発した清見と在来の山ブドウをかけ合わせた「山幸（やまさち）」という耐寒性品種を主に栽培している。山幸ならば凍害に合わず、−20℃を超える冬の厳しい寒さをしのぐことができる。

ここでは低い仕立ても、高い仕立てもどちらも可能だ。低い仕立てにすればその分、枝を上方に伸ばして葉の枚数を稼いでブドウの糖度を上げられるし、高く仕立てればアライグマやタヌキに食べられる心配が減り、春先の霜の被害も防げる。この耐寒性品種は北国のブドウ栽培の選択肢を広げてくれた。

山幸は在来の山ブドウの血が作用するのか、たくましい。ブドウというと、実がパンパンに膨らんでぎゅっと密集しているイメージだが、それゆえ実の間にカビが生えやすい。果皮が分厚く、実の間にすき間があるバラ房の山幸はカビにも強い。土地に合ったブドウは、ヨーロッパ品種が直面しがちだったトラブルを難なく切り抜ける生命力を持ち合わせていた。

「農薬を使わないとブドウができないというのは、先入観じゃないのかなと思っています。山幸は酸っぱいし、特徴的な香りがするので賛否両論ある品種。2018年からいろいろな造りを試していますが、今年は果汁糖度も23%近くまで上がり、ワインも年々高品質になってきています。土地に適した品種を選ぶ。それが一番大切だと。もともとのブドウの産地ってそういうことだったし、それがテロワールの一つだと僕は思っています」、農場でブドウを担当する浜田和也さんはそう話す。

農場をひとつの有機体としてとらえる「バイオダイナミック農法」を採用

有機農業や環境保全型農業がなかなか思うように広まらないことにもどかしさを感じていたアグリシステム株式会社（以下、アグリシステム）が自ら理想的なモデル農場を実践してみようと意を決し、2006年に立ち上げた農業法人が「トカプチ」だ。

トカプチは４つの農場がある。冒頭に登場したブドウ農場のある上富良野のほか、更別、本別、芽室にあり、合わせておおよそ370haになる。有機農場の規模としては国内最大級だが、十勝で見るとわずかな面積だ。道庁農政部の調べによれば、十勝5423戸の農家のうち有機栽培に取り組む農家は66戸。近年微増はしているがまだ1.2％にすぎない。

8年前に植えた前出のブドウは一昨年前からバイオダイナミック農法を試している。ワイン好きの人ならビオディナミという言葉を聞いたことがあるかもしれない。仏語で言うビオディナミを英語読みするとバイオダイナミックになる。あのシュタイナー教育の創設者、ルドルフ・シュタイナーの理論に基づく循環型農業で、生産システムそのものを一つの有機体ととらえる。東洋的な世界観の色濃い農業メソッドだ。

この伝統農法を実践するために放牧で牛を飼っている。動物は農地を健全に保つために重要な存在で、更別で完全放牧されている10数頭のブラウンスイス牛は牧草のみで育てられるグラスフェッド牛だ。少量の濃厚飼料には、卸売業の利点を生かして有機小麦のふすまなどを使用。国内ではまだ数例しかない畜産酪農とチーズの有機認証も取得している。

バイオダイナミック農法では、作業は太陽の動きや月の満ち欠けの周期に基づいた、日本の農事暦のようなカレンダーに基づいて行う。そして、化学肥料や農薬、除草剤などは一切使わず、“プレパラシオン”と呼ぶ９つの調剤を手作りして場を整えるやり方が特徴的だ。例えば、500番という名の調剤は、牛のつのの骨髄を乾燥させ、叩いて取り除いたところに牛ふんを詰める。それを土に埋め、発酵して堆肥化したものを水で希釈して散布する、といった具合だ。作物の根を強くする効果があるなどといわれている。

RO認証の取得を目指して協働

パタゴニアがロデール・インスティテュートなどのパートナー組織や企業と共に制定した国際認証、リジェネラティブ・オーガニック（RO）とバイオダイナミック農法は非常に親和性が高い。例えば、有機農業を実践し、農場を一つの大きな生態系としてとらえたり、家畜を農場に放して飼い、土地と動物が自然本来のハーモニーを取り戻し、環境を再生させていくというような考え方がそうだ。アメリカでは醸造用ブドウのバイオダイナミック農場がすでにRO認証を取得している。

ビジョンが一致するトカプチとパタゴニア日本支社は、ブドウ栽培においてRO認証取得を目指して協働を始めた。RO取得に向けては、まず有機認証の取得が条件になるが、トカプチは既に有機認証を取得。ROが求める三本柱の一つ、土壌の健康に関しては果樹園でバイオダイナミック農法を実践していることでほぼRO農法のレベルに達しているので、あとはもう二つの柱、動物の福祉と社会的公平性の項目をクリアすればいいことになる。認証取得の実現性は高い。

そもそも日本にはバイオダイナミック農法を取り入れる農家自体、全国に指折り数えるほどしかなく、規模も比較的小さい。トカプチは上富良野町内３カ所に計７haのブドウ畑を有し、規模でも頭ひとつ抜き出ている上、病気や虫の発生リスクが高いブドウの栽培実践例を積み重ねることで、道内における有機果樹栽培で新たな境地を切り拓いている。

ワインの世界ではビオディナミ製品の高評価が確立しているが、日本にはバイオダイナミック（ビオディナミ）農法の製品を証明するデメターという認証機関がない。ビオワインを名乗ることに対する規制も緩く、有機農法をさらに推し進めたバイオダイナミックが正当に評価される環境はまだ整っていない。そこで、パタゴニアは協働しながらトカプチの取り組みの意義や価値を広く発信し、有機農業やROの推進をバックアップしていきたいと考えている。

生産者と消費者をつなぐ

アグリシステムは1988年、雑穀卸売業として創業した。ホクレン農業協同組合連合会に勤務していた伊藤英信さん（現会長）が、有機大豆の試験栽培プロジェクトにかかわったことを機にオーガニックの可能性を感じて起こした会社だ。栽培契約を結ぶ道内500近い生産農家から集まってきた小麦、大豆、小豆を選別、保管し、小売に卸す業務を軸に有機農業や環境保全型農業の普及を目指してきた。

英信さんの長男で現社長の伊藤英拓さんは2006年に入社。グループ会社のオーガニック食品店「ナチュラル・ココ」の立ち上げにかかわるなど、生産者と消費者をつなぐ試みに力を入れてきた。2019年に父から経営を引き継ぐと、部門別採算制度を取り入れるなど社内改革にも着手。生産から小売まで有機農業や環境保全型農業を包括的に手がける現在の経営方針を軌道に乗せた。食の安全を脅かすのは、育てる人、作る人、食べる人の分断によるという信念が英拓さんを突き動かしてきた。

輸入小麦に対して収穫の効率を上げる目的で散布される除草剤の主成分、グリホサートの残留問題は英拓さんが関心を寄せるテーマのひとつだ。グリホサートは2015年に世界保健機関（WHO）のがん専門機関、IARCが発がん性の恐れを指摘する報告書を公表。EU各国やアメリカ各州が使用禁止に踏み切るなか、日本は2017年に小麦の残留基準値を5.0ppmから30ppmに、ライ麦は0.2ppmから30ppmへと緩和している。「行き過ぎた大量生産、大量流通のために、食の安全と人間の健康が脅かされています。小麦の安全性改善に積極的に取り組んでいきたい」、英拓さんはそう語る。

アグリシステムで取り扱う小麦はプレハーベスト（収穫前農薬）、ポストハーベスト（収穫後農薬）不使用、ネオニコチノイド系農薬不使用であることをうたう。国産の安全な小麦の普及のため、改革が必要だと感じる領域には果敢に飛び込んできた。

2009年に始めた製粉所「十勝・麦の風工房」では、通常は取り除かれる小麦のふすまや胚芽部分を丸ごと摂取してほしいと、最小限のえぐみやふすまの臭いの原因となる外皮のみを取り除くピーリング技術を導入。石臼挽きと粉砕の二方式で小麦、ライ麦、古代小麦（スペルト小麦）の全粒粉をバリエーション豊かに提供している。また、2014年には輸入小麦の使用が通例だったパン店に鮮度の高い十勝産小麦を使ってもらおうと、夏に収穫した新麦を最短期間で製粉するラインを構築。ワインのボージョレ・ヌーボーならぬ「とかち小麦ヌーヴォー」のキャンペーンを考案し、生産者、全国のパン店、消費者をつなぐ大きな流れを作り出した。

日本一の穀倉地帯で挑む闘い

創業時から製品のトレーサビリティを重視してきたアグリシステムには、生産現場と販売先を結ぶフィルドマンという有機農業や環境保全型農業を推進する農業コンサル制度がある。フィルドマンは契約農家の畑に足繁く通い、日々作物や農業者を見守る。目指すのは生産者と商売上の取引を越えたパートナーシップだ。

道内屈指の穀倉地帯、十勝で有機農法を推奨するのはある意味、闘いでもある。アグリシステムが扱う麦、大豆などは補助金対象作物に当たる。十勝管内、とりわけ音更町などは小麦の作付面積が約7500haにも及び、収穫量と共に日本一。大規模経営の農家が多く、国の食料供給地としても重要視される生産拠点だ。そのため、経営の安定が公的に十分保障されており、農家は減収リスクもある有機栽培へ移行するニーズを感じにくい構造がある。

アグリシステムは作付面積当たりの独自の補助制度を設け、慣行栽培の農家と収入面で差がつかないように配慮している。もともと環境保全に関心が高い有機農家にとってはアグリシステムの手当てが渡りに船となるが、慣行栽培から転換する農家はわずかで特に十勝管内では苦戦しているというのが、少なくともこれまでの現状だ。

しかし、農産グループリーダーのフィルドマン、家常雅範さんの話を聴くと、農家の揺れ動く本音も見えてくる。
「農薬も石油製品ですので、ここのところ価格がどんどん上がって経営を圧迫しています。その分、農産物の値段が上がるかといえばそうではない。農薬散布も手間のかかる作業ですから、農家さんもできれば抑えたい気持ちはあると思うんですよね。良いものだと思っては使ってない。お子さんやお孫さんが生まれたことで、疑問を持たれる方も出てきています」

環境により良い農業を広げていきたい開拓者にとっては遅かった時代の追い風もようやく吹いてきた。農林水産省は今年度に入って「みどりの食料システム戦略」を策定。2050年までに有機農業の耕地面積を全体の25%に引き上げ、100万haを目指すという目標数値を掲げた。化学農薬と化学肥料の使用量も同年までにそれぞれ50%、30%減らすとしている。日本の食料供給基地である北海道での農業の変化が期待されるだろう。

ゴールは認証不要な社会

アグリシステム直営のオーガニックパン工房「風土火水」では、フランスの伝統的なパンの製法に従い、木桶に小麦と水、塩、自家製酵母だけを入れて生地を仕込み、手ごねしている。ここでは英拓さんが思い描く、働く人と体に良い食品の理想的な関係性が実現しつつある。

「作業性が悪いと思われがちですけど、理想的にやると逆に手間がかからないんですよ」、英拓さんが幾度となくこう言うのを聞いた。生地の入ったミキサーを下ろす重労働に比べると、手ごねは体への負担が少なく、ハード系のパンはこねる回数も少なく済む。パンのバリエーションを抑え、ロスの出ない量の生地を仕込み、その日の生地や薪窯の火の具合を鋭敏に感じ取る感性、観察力を持った職人さんが心を込めてパンを焼く。生物多様な畑で育った生命力あふれる小麦と働く人の生命が呼応し合う、ちょうど良い規模のものづくりだ。

理想的な農業は夢物語でなく、実現可能であることを示したいと挑戦を続けるトカプチ。生きた土から健全な作物が生まれ、人間の健康が保たれる。バイオダイナミック農法に挑戦したのは、有機を単なる生産行為に押し込めず、もっと俯瞰的な視点で今現在の農業をライフスタイルもひっくるめて見直していきたいという思いがあるからだ。

アグリシステムは有機農業を広め、その輪を広げるために積極的に有機認証を取得するようにしているが、英拓さんが思い描く目標はその先にある。有機認証が不要になるようなコミュニティの実現だ。「知らない人が買うから認証が必要なんですよね。生産者と消費者の間につながりと信頼関係があれば、マークは要らない。最終的には認証マークが要らなくなるような社会の実現が目標です」

健やかな命が育まれる地で育つ食べものが広く流通していけば、良い循環が世の中にも浸透していく。有機農業の本質は、農業と人、生きものの命が互いにうまく調和し合うこと。調和にこそ、ゆがんでしまった経済中心社会を立て直す解がある、と英拓さんは考える。「本来豊かさのためにものづくりをしたり、経済を回しているはずなのに、なぜかみんな逆の方を向いてしまう。本来ものづくりも、経済も、自然や人、生きものの命が豊かに保たれたバランスの上にあるべきだと自分は思ってるんですけど、それを農場から、土づくりから始めたいんです」